今年上半期、国内ディスプレイ業界は技術力を活かして有機発光ダイオード（OLED）の主導権を確保し、売上が増加した。
韓国ディスプレイ産業協会が6日に発表した「ディスプレイ産業の主要統計」によると、国内ディスプレイ企業の上半期売上高は昨年同期（163億ドル）と比較して14.6%増加し、約187億ドルとなった。
特に中・大型分野では、タブレットやノートパソコンなどIT製品の売上が昨年同期比79.0%増の約46億ドルに達した。テレビは30.6%増の約24億ドルの売上を記録した。
スマートフォンの売上高は前年同期比2.3%減少し、約100億ドルとなった。低温多結晶酸化物（LTPO）パネルの売上は24.0%増加し、65億ドルとなった。
市場別では、OLED市場が昨年同期比13.7%増の約147億ドルを記録し、液晶ディスプレイ（LCD）は17.7%増の約40億ドルとなった。
IT向けOLEDは、世界的に高度な技術の採用が拡大する動きの中で、技術的優位を持つ国内企業が恩恵を受け、昨年同期比105.0%増の約39億ドルを記録した。
OLED TVは、プレミアムテレビ市場での地位強化、オリンピックなどのイベント需要、価格競争力の向上などを背景に、売上が10.2%増加し、47億ドルに達した。
一方、グローバルスマートフォン市場では中国のシェアが拡大する中、
