韓国のＫＢ証券は、今年、スマートフォンとＰＣの半導体需要が底を打ち、来年から反発するとみて、半導体関連銘柄の比率を積極的に拡大するよう提言している。
キム・ドンウォン研究員は「今年のスマートフォン、ＰＣの出荷量が１０年ぶりに最低を記録し、スマートフォンとＰＣメーカーが保有しているメモリ半導体の在庫が３年内の最低点を示すなど、需要が底を打ったとみられる」とし、「過去４年間蓄積されたスマートフォンの交換需要の待機物量が５億台と推定され、来年のスマートフォンの出荷量が今年より５．２％増加するだろう」と予想した。
※ＫＢ証券の当該報告レポートＵＲＬ（ハングル）：https://www.kbsec.com/go.able?linkcd=s040203010000
また、「来年のＰＣ出荷量も今年より５．５％増加するだろう」とし、「２０２５年にＷｉｎｄｏｗｓ１０のサポートが終了し、企業用ＰＣの交換需要が市場成長を刺激すると予想されるため」と説明した。
キム研究員は「最近、サムスン電子がスマートフォンメーカーに供給するモバイルＤＲＡＭの価格引き上げに成功し、これまで部品価格の引き上げを拒否していたグローバルＰＣメーカーも半導体の在庫減少などで今月から部品価格の引き上げに同意する雰囲気が強くなっている点も、部品価格の反発機会を提供するだろう」と説明した。
同氏は「スマートフォンとＰＣメーカーの在庫調整完了と部品購入拡大で、半導体固定取引価格は今年第４四半期に２年ぶりに上昇転換するだろう」とし、「スマートフォンとＰＣの売上比率が大きい企業に対する積極的な比率拡大を考慮すべきだ」と説明した。
その上で、サムスン電子、ＳＫハイニックス［０００６６０］、サムスン電子［００９１５０］、ＬＧイノテック［０１１０７０］、ＬＧディスプレー［０３４２２０］を最適銘柄として提示した。
