世界のスマートフォン市場で有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）パネルを適用したスマートフォンの割合が今年を境に全体の半分を超えるとの見方が強まっている。韓国のサムスンディスプレイだけでなく、ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）、中国のビジョノックスなどの企業がＯＬＥＤ生産の参入障壁を下げる新技術を適用し、全体的な生産性が高まるという分析が出ている。
２０日、市場調査会社のトレンドフォースによると、ＯＬＥＤ生産工程で持続的なコスト削減が行われており、これにより今年、ＯＬＥＤパネルがスマートフォン市場で５０％以上のシェアを確保すると予想した。ＯＬＥＤパネルが搭載されたスマートフォンの割合は、昨年４２％から５０％を突破した後、２０２６年には６０％以上に達するとトレンドフォースは観測した。
トレンドフォースは特に、日本のＪＤＩがｅＬＥＡＰ（ｅＬＥＡＰ）技術の導入を基にＯＬＥＤの量産効率を高めることができるという見通しを示している。ｅＬＥＡＰは有機物素子をマザーパネルに蒸着する過程でファインメタルマスク（ＦＦＭ）を代替する工法だ。ＦＭＭは有機発光ダイオードディスプレイ製造工程に必要な核心部品だ。薄い膜に穴を開けたマスクでＦＭＭの使用を減らす場合、設備投資規模を減らし、運営コストを下げることができる。
ＪＤＩは２０２５年までにｅＬＥＡＰ生産ラインを竣工する計画だ。ＪＤＩは自社の技術力とＨＫＣの資金力・人材を活用すれば、シナジー効果が出ると考え、業務協約（ＭＯＵ）を締結した。ＪＤＩはＨＫＣとの協業を通じて、２０２７年にはウェアラブル用ＯＬＥＤ１位、２０２８年には自動車、仮想現実（ＶＲ）、モニター用ＯＬＥＤ分野でトップになるという目標を提示した。
中国Ｖｉｓｉｏｎｏｘが発表したＶＩＰ（Ｖｉｓｉｏｎｏｘ Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｔ Ｐｉｘｅｌｉｚａｔｉｏｎ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）もｅＬＥＡＰと同様にＦＭＭを使用しない新技術だ。この技術は、ＦＭＭの使用を減らし、設備投資規模を下げ、運営コストを削減しながらディスプレイ性能を向上させることができ、業界が注目している。
ビジョンオックス側は「ＶＩＰ技術を適用すれば、画素密度１７００ＰＰ（Ｐｉｘｅｌｓ Ｐｅｒ Ｉｎｃｈ）以上を実現でき、明るさは最大４倍、製品寿命は最大６倍まで伸ばすことができる」と強調している。現在、ハイエンドスマートフォンの画素密度は５００～６００ＰＰＩ水準だ。
モバイル用ＯＬＥＤ市場は、かつてサムスンディスプレイが世界市場の９０％以上を占有するほど圧倒的な優位性を見せていたが、ＬＧディスプレイをはじめ、自国のスマートフォンメーカーの物量を背景にした中国ディスプレイメーカーの追撃が加速し、市場競争が激化している。
