最近、ホームトレーニングの人気上昇により、韓国で需要が急増しているヨガマットの一部製品から発がん物質が検出された。
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大田忠南消費者連盟は、市販されているヨガマット１０製品に対する安全性調査の結果、一部製品から基準値の２９倍を超える発がん物質が検出されたことを２９日に明らかにした。
調査対象製品は、ガネーシャヨガプロップス△ナイキ△ノーブランド△ダイソー△リーボック△メルキンスポーツ△アディダス△アンダル△イゴジン△ウィーラなど消費者が好む上位１０製品だ。
このうち、ウィーラの製品からは、欧州連合（ＥＵ）の残留性有機汚染物質残留基準（１５００㎎／㎏）の２９倍を超える量（４３０５０．５㎎／㎏）の短鎖塩化パラフィンが検出された。
短鎖塩化パラフィンは自然状態で分解されずに体内に蓄積され、免疫システム障害などを引き起こす２Ｂ級の発がん物質だ。
連盟によると、韓国ではこのような有害物質に対する安全基準がないという。現在、ヨガマットの安全基準は有害元素（鉛・カドミウム）とフタル酸系可塑剤（ＤＥＨＰ－ＤＢＰ－ＢＢＰ）などにのみ設けられているだけで、短鎖塩化パラフィン、多環芳香族炭化水素などに対する基準はない。
ＥＵではすでにすべてのヨガマットの短鎖塩化パラフィン含有量を具体的に制限し、該当物質が超過検出された場合、リコール措置を取るなど積極的に対応している。
また、連盟は、韓国環境部の管理制度に基づいてヨガマットの表示事項を分析したところ、「アンダルリラックスエアソフトヨガマット製品は、広告において「無毒」や「無毒性テスト」など消費者が誤解しやすいフレーズを使用したが、具体的な根拠なく当該フレーズを使用したことが明らかになったと説目した。
製品の使用上の注意事項と製造国名などが正しく表示されているかについては、国家技術標準院の基準が適用された。その結果、２つの製品が共通して製造年月日を表示しなかった。「イゴジンＮＢＲヨガマット８Ｔ」と「ガネーシャヨガマットビギナー」がこれに該当し、このうちガネーシャ製品は製造者名または輸入者名も表示しなかったという。
連盟の関係者は「国家技術標準院にヨガマットに対する安全基準の改正検討を要請した」とし「国家技術標準院からヨガマットを含む合成樹脂製品の安全基準検討のため、今年から研究開発（Ｒ＆Ｄ）課題を推進する計画という回答を受けた」と述べた。
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